部下を育成するにあたって必要な知識
スキル・マインドを体系的に学習します。

対象者・課題

対象者
部長・経営層
課 題
  • 部長職など管理職幹部候補のスキルアップ

研修の特徴・ポイント

1

短中期の意思決定力

個人によるシミュレーション演習を通して、 『短中期スパン』で経営者として求められるものを体感し、自身の現状と照らし、課題を整理する。

2

中長期の意思決定力

グループによるシミュレーション演習を通して、 『中長期スパン』で経営者として求められるものを体感し、自身の現状と照らし、課題を整理する。

3

企業経営に必要な観点の習得

社長に求められる自身の役割を理解し、企業経営に必要な視点を網羅的に習得し、社長業むの模擬シミュレーションによって体得を目指します。

プログラム内容

研修名
部長対象:経営力強化研修
おすすめ
テーマ
日 程
2日
時間数
約16時間

1日目

オリエンテーション

  • 研修の概要理解、受講者の緊張緩和を行い、学習に対しての動機付けを行います。

社長に求められるもの

  • 社長に求められるもの(スタンス/考え方/スキル/知識)について仮説を立てます。
  • 社長に求められるものについて、現状の到達度を検討します。

社長業務模擬 シュミレーション①

  • 社長業務疑似シミュレーションについて、目的と進め方を講師より解説します。
  • シミュレーション演習を個人で行います。(20問/60分)

シミュレーション演習の解説と振り返り①

  • 講師より、案件処理の考え方及び求められる観点について説明します。
  • 「社長の観点で優先的に対応しなければならない案件は何か?」をグループで検討し、上位3案件を決定します。 
  • グループ演習を通じて、他者との違いから各自の思考の傾向に気づきます
  • 各グループの発表内容に対し、講師よりフィードバックを行い、社長視点(経営に必要な観点)に関する理解を深めます。

社長に求められるものについての課題整理①

  • シミュレーション演習を振り返り、社長に求められるもの(主に短中期)についての現状を整理します。
  • 小グループ内で、互いに強みと課題についてのフィードバックを行います

企業経営に必要な 観点の整理と習得

  • 講師から7Sの考え方、分析のポイントを解説。
  • 社長業務模擬シュミレーションの結果と7Sの観点のリンクを講師より解説し、再度結果を検証する。
  • 自社(事業部)を7Sの観点で分析し、経営者としての打ち手を考察。

2日目

初日の振り返り

  • 昨日の学習ポイントを振り返ります。
  • 2日目の学習のねらいを整理します。

社長業務模擬 シュミレーション②

  • 社長業務疑似シミュレーションについて、目的と進め方を講師より解説します。
  • シミュレーション演習をグループで取り組みます。(10問/150分程度)

シミュレーション演習の解説と振り返り②

  • 講師より、案件処理の考え方及び求められる観点について説明します。
  • 戦略を立案し、組織化する上での要諦をシミュレーション演習の回答と照らし合わせ、考察します。
  • チームにおける意思決定の考え方とポイントを整理します。

社長に求められるものについての課題整理②

  • シミュレーション演習を振り返り、社長に求められるもの(主に中長期)についての現状を整理します。
  • 小グループ内で、互いに強みと課題についてのフィードバックを行います

2日間のまとめと 今後の行動計画

  • 研修を振り返り、ポイントを再整理します。
  • 今後すべきことを計画します。

受講者の声

受講者満足度約95%の研修

非常に楽しい雰囲気で研修を実施していただき、研修の目的であるスキルアップだけでなく、受講生同士の懇親・連携強化の位置付けとしても有用な研修になりました。今回、プレゼンテーション研修をご依頼しましたが、研修実施の意図や私たちの置かれている状況をよくご理解いただいた上でのカリキュラムになっていたと実感しています。

医薬品製造・販売
1000名以上

スキルアップ+αの効果

大学を牽引する学生団体を対象に、団体の運営方法や主催する行事の段取り・コミュニケーションの取り方等について研修していただきました。
参加者への研修後のアンケートでは満足度が非常に高く(約95%)、アンケートに記載されたコメントからも学生にとって学びの多い研修が実施できていると感じており、 事務局としても非常に満足度の高い研修でした。

教育・学習支援
1万人以上

納得感が社員の力を引き出す

「研修により受講者をどのようなゴールに導くのか」という設定が明確でした。
スキルを単に付与するのではなく、スキルを活用してどのような行動ができるようになり、その結果、どのような成果につなげるのかが明確になっていると感じています。

情報・通信業
500名

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